も！「自分の年収で、住宅ローンはいくら借りられるの？」家づくりを考え始めたとき、多くの人が真っ先に直面する疑問です。無理なく返せる金額を知らないままローンを組んでしまうと、後になって家計が圧迫されるリスクも…。そこでこの記事では、住宅ローンの基本から年収別の借入目安、毎月の返済額、無理のないローンの組み方まで、具体的な金額を解説。住宅ローンの「ちょうどいい金額」が分かるヒントをお届けします。
この記事のポイント
・借りられる金額よりも無理なく返せる金額を把握することが大切。
・借入可能額の目安は年収の5〜7倍程度。
・無理なく払える返済比率の目安は手取り収入の20〜25％
住宅ローンの基本を知ろう
家を建てるとき、ほとんどの人が住宅ローンを利用します。ただし、借りられる金額＝返せる金額とは限りません。まずは基本的な仕組みを知っておきましょう。
住宅ローンはいくら借りられる？
まず知っておきたいキーワードが「年収倍率」です。これは借入金額が年収の何倍にあたるかを示すもので、一般的に住宅ローンの年収倍率は5〜7倍程度が目安とされています。2023年度のフラット35利用者調査によると、注文住宅の年収倍率は平均7.0倍、土地付き注文住宅では7.6倍でした。
たとえば、年収500万円の方であれば、おおよそ2,500〜3,500万円程度が借入限度額の目安です。ただし、これはあくまで借りられる金額の最大値であり、実際に安心して返せる金額は別に考える必要があります。
出典：2023年度 フラット35利用者調査│住宅金融支援機構
返済期間を変えるとどうなる？
住宅ローンの返済期間は、最長35年程度が一般的です。返済期間を長くすると、月々の返済額は抑えられますが、そのぶん利息が増えるため総返済額は大きくなります。将来の支出や老後資金と返済総額を合わせ、バランスの良い返済期間を設定することが大切です。
金融機関のローン審査では何を見られる？
住宅ローン審査では、年収以外にも以下のような要素が見られます。
●勤務先の企業規模や安定性
●勤続年数（目安は3年以上）
●他に借りているローンの状況（自動車ローン・奨学金など）
●健康状態や年齢（団体信用生命保険に加入できるか）
これらを総合的に判断し、貸し出しの可否や上限額を決定します。
無理のない住宅ローンを考える
住宅ローンを組む際に大切なポイントは「借りられる金額」よりも「返せる金額」を基準に計画を立てること。その目安となるのが「返済比率」です。
「返済比率」は無理のないローンを考える指標
返済比率とは、年収に対して年間返済額が占める割合のこと。金融機関では額面年収に対して30〜35％を上限とする場合が多くあります。ただし、実際に生活に直結するのは、手取り収入に対する返済比率です。たとえば、額面収入の30％で住宅ローンを組んだ場合、手取り収入の約半分を返済に充てることになるケースもあります。無理なく返済するには、手取り収入に対して20〜25％程度の返済比率を目安にすると安心です。
月々の返済額から、ちょうどいい借入額を逆算する
実際に安心して返済していける借入額を考えるには、「毎月いくらまでなら無理なく払えるか」を基準にするのが有効です。住宅を購入すると、ローン返済以外にも固定資産税・住宅のメンテナンス費用・保険料など、継続的な出費が発生します。さらに、将来の教育費や老後資金も考慮すると、住宅ローンの返済に使える金額には限度があります。無理のない返済計画のためには、住宅購入後の生活全体を見据えて、逆算する姿勢が大切です。
年収別に見る住宅ローンの借入額目安
年収ごとに「金利：1.5％（全期間固定）、返済方法：元利均等、返済期間：35年、ボーナス返済：なし」という条件で、返済比率20％・25％・30％の場合の借入額と月々の返済額を試算します。概算のため、あくまで目安として参考にしてください。
年収400万円の住宅ローン目安（手取り320万円で計算）
額面年収400万円の手取り年収を320万円として試算した場合、無理なく返済できる借入額の目安は1,700〜2,200万円ほどとなります。
年収600万円の住宅ローン目安（手取り400万円で計算）
額面年収600万円の手取り年収を400万円として試算した場合、無理なく返済できる借入額の目安は2,200〜2,700万円ほどとなります。
年収800万円の住宅ローン目安（手取り640万円で計算）
額面年収800万円の手取り年収を640万円として試算した場合、無理なく返済できる借入額の目安は3,500〜4,400万円ほどとなります。
金利や条件によって借入可能額は変わる
今回の試算は「金利1.5％・返済期間35年・ボーナス返済なし」という一定の条件で算出しました。そのため、より低金利のローンを選べば、同じ月々の返済額でも借入可能額が増えるケースがあります。
たとえば、変動金利型の住宅ローンでは、金利が1％以下となることもあり、その分だけ総返済額を抑えられる可能性があります。また、ボーナス返済を併用すれば月々の返済額を抑えることが可能です。住宅ローンにはさまざまなプランがありますので、金融機関や住宅会社に相談してみると良いでしょう。
住宅ローンを組む前に考えておくべきこと
長期的な返済計画を立てる
ローンの返済期間は長期にわたります。その間には車の買い替え、固定資産税の支払い、住宅の修理やリフォーム、子供の教育費、親の介護費、老後の生活費など、さまざまな出費が想定されるでしょう。「今払えるか」だけでなく、「将来も払い続けられるか」を考慮して計画を立てましょう
頭金は必要？目安とメリット
頭金とは、購入代金の一部として最初に支払うお金のこと。最近は頭金ゼロで住宅ローンを組めるケースも増えていますが、頭金を用意するメリットもあります。たとえば、借入額が減ることで利息の総額を抑えられますし、ローン審査においても有利になることがあります。頭金の一般的な目安は、物件価格の10〜20％程度です。
住宅ローン減税を賢く活用しよう
「住宅ローン減税（住宅借入金等特別控除）」は、年末時点のローン残高の0.7％が、所得税・住民税から差し引かれる制度です。新築住宅の場合、住宅性能が省エネ基準を満たすことなどが条件となっており、控除期間は13年間になります。所得の高い方ほど控除効果が大きくなるため、減税制度を前提にした資金計画も有効です。
固定金利・変動金利、それぞれの特徴と選び方
住宅ローンの金利のおもな種類には、「固定金利」と「変動金利」があります。固定金利は、返済期間中の金利が一定です。資金計画が立てやすいですが、初期金利は変動金利に比べて高めになります。つぎに変動金利では、半年ごとに適用金利が見直され、5年ごとに返済額が再計算されます。金利が低い時は魅力的ですが、将来金利が上昇するリスクを見込む必要があります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、ライフスタイルや価値観に応じて選択しましょう。
関連ページ：固定金利と変動金利、どちらを選ぶ人が多い？住宅ローンの金利を比較
まとめ：年収に合った住宅ローンで安心の家づくりを
住宅ローンの借入額はいくら借りられるかよりも、無理なく返せる金額かが大切です。手取り収入に対して返済比率20〜25％程度が、余裕を持って返していける目安となります。また、将来的な教育費や老後資金も含めて資金計画を立てましょう。ファイナンシャルプランナーや金融機関の窓口で相談するのもおすすめです。また、ウィザーホームでは家づくりの資金計画勉強会を実施しています。ご希望の方にはマネープランの提案もいたしますので、お気軽にご相談ください。
