も！地震の多発する日本。家を新築するなら安全性を重視したい人が多いはず。しかしどんなに丈夫な建物でも、土地が軟弱であれば家ごと傾いたり地震で倒壊したりするリスクが上がります。そこで欠かせないものが、建築前の地盤調査です。この記事では地盤調査の方法や地盤改良工事の種類、費用目安などを解説します。
地盤調査とは？本当に必要？
地盤調査とは、建物を建築する前に地耐力（土地の強さ）を調査することです。地盤が弱い土地にそのまま家を建てると、建物の重さを支えきれずに沈み込んだり、家が傾いたりしてしまう可能性があります。かつて地盤調査の実施は義務ではありませんでしたが、2000年の建築基準法改正により、一部の例外を除き事実上義務化しました。
地盤調査は新たに家を新築する土地だけでなく、自宅の建て替えや、古家付きの土地など、それまで家が建っていた土地も対象となります。調査の結果次第では、地盤改良工事（弱い地盤を強固にする工事）が必要です。
地盤調査をしないデメリット
地盤調査を実施しなかった住宅は「住宅瑕疵（かし）担保責任保険」の対象外になります。
家を新築する会社は「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づき、10年間「住宅瑕疵（かし）担保責任」を追う義務があります。住宅瑕疵担保責任とは、住宅の構造上主要な部分（柱、壁、基礎等）や雨水の浸入を防ぐ部分（屋根、開口部、外壁等）に施工ミスや欠陥（瑕疵）があった場合、建築会社がその責任を負う制度です。
引き渡し後の住宅に瑕疵が見つかった時、住宅購入者は建築会社に修繕費用を請求することが可能です。その際に資金力不足や倒産によって購入者に不利益が生じないよう、建築会社は法務局などに一定の保証金を預けておくか、住宅瑕疵担責任保険に加入しておく義務があります。そして、地盤調査を実施していない場合は、住宅瑕疵担保責任に加入することができません。
地盤調査のおもな種類と費用
SWS試験（スクリューウエイト貫入試験）
先端がスクリュー状になっている長い棒におもりを乗せ、地面にねじ込んでいく方法です。一定の深さに達するまでにスクリューが何回転したかにより、地盤の硬さを調べることができます。一戸建ての地盤調査でもっとも多く行われている方法で、2020年までは「スウェーデン式サウンディング調査」と呼ばれていました。
費用目安：5〜10万円ほど
調査時間：半日〜1日
表面波探査法
起振機と検出器という装置を地面に置き、人工的にごく小さな地震を発生させて、揺れの伝わり方により地盤の硬さを調べる方法です。地面を掘削しないため、短時間で調査できます。
費用目安：8〜12万円ほど
調査時間：数時間〜半日
ボーリング調査（標準貫入試験）
ボーリング機械で円筒状の穴を掘り、そこにサンプラーという鉄製の筒を叩き込み、地盤の硬さを調査する方法です。土をくり抜いて採取するため、地質の状態も確認することができます。マンションや大規模な住宅、地下室を作る場合などに行われることが多いです。
費用目安：15〜30万円ほど
調査時間：1日〜数日間
平板載荷試験
地面に直径30cmの板を水平に設置して荷重をかけていき、どれくらい沈み込むかを調べる方法です。
費用目安：8〜20万円ほど
調査時間：半日〜1日
地盤改良のおもな種類
地盤調査の結果、地耐力が低いことが判明した場合には、地盤改良（地盤補強）工事を行うことになります。工事にかかる費用は建物の規模や地盤の状況により大きく異なりますが、建築費用の5％ほどが目安です。
表層改良工法（〜2mまで）
地盤を1〜2mほど掘り出し、セメント系固化材と土を混合したものを戻して、強固な土台をつくる工法です。軟弱地盤の範囲が比較的浅い場合に適しています。
柱状改良工法（〜8mまで）
直径60cmほどの穴を垂直に掘り、セメント系凝固剤を流し込んで地中にコンクリートの柱をつくる工法です。表層改良工事よりも深い範囲の軟弱地盤に対応することができます。
鋼管杭工法（〜30mまで）
鋼鉄の杭を強固な地盤に達するまで打ち込む方法です。深度30mほどまで施工可能なため、ほかの工法では対応できない軟弱地盤を強化することができます。
地盤調査のタイミング
地盤調査を行うタイミングは、家を建築する前となります。住宅会社を介して地盤調査会社に依頼するのが一般的です。ウィザースホームでは契約後に地盤調査を実施します。これは、敷地内のどの位置にどのような家を建てるかが決まってからでなければ、地盤調査の意味がないためです。なお、地盤調査後に建物の配置が変わった場合には、調査のやり直しが必要になる場合もあります。
土地購入前の判断の目安としては、ハザードマップや周辺の地盤調査データなどを参考にしましょう。ただし周囲の地盤が強固であっても、調査をしてみたらそこだけピンポイントに弱かったというケースもあるため、断定はできません。地盤が弱い可能性が高い土地であれば、改良工事費込みの資金計画を立てておくのがおすすめです。
まとめ：安心安全な住まいに地盤調査は必要不可欠
安心して暮らせる住まいづくりに、地盤調査は欠かせません。新築だけでなく、建て替えの場合も対象です。地盤調査を実施していない家は住宅瑕疵担保責任保険に加入できないため、もしもの時に購入者に不利益が生じる可能性があります。家を建てる土地の地盤が弱いことが予想される場合は、資金計画に改良工事の予算も加えておくと安心です。
